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平成18年度 電気・情報関連学会中国支部第57回連合大会

部門: 8. 発送配電・新エネルギー
日時: 2006年10月21日(土) 14:20 - 15:25
部屋: 21号館 2階 22124室 (→地図)
座長: 杉原 弘章 (中国電力(株)エネルギア総合研究所)

8-1 (時間: 14:20 - 14:33)
題名自律型分散型電源群の独立運転時における不安定現象に関する一考察
著者*矢部 哲也, 造賀 芳文, 餘利野 直人, 土居 崇 (広島大学工学研究科複雑システム工学専攻複雑システム運用学研究室)
Pagepp. 509 - 510
Keyword分散型電源, 自律型分散型電源群, 不安定現象
Abstract分散型電源を既存系統へ積極的に導入して運用するMicroGridなどの概念がこれまでに提案されてきた。本研究では, これらを総称して自律型分散型電源群と呼び, その独立運転移行時における電源間の相互干渉による不安定現象の可能性を検討した。そのために分散型電源のモデル化を行い, シミュレーションによって各種電源間の応答の違いにより生じる不安定現象の観測・考察を行った。

8-2 (時間: 14:33 - 14:46)
題名Integration of Wind Energy in Power Systems
著者*Mehdi Eghbal, 餘利野 直人, 造賀 芳文 (広島大学大学院工学研究科複雑システム工学専攻)
Pagepp. 511 - 512
Keywordwind energy , wind energy integration, wind penetration factor, wind power forecast
AbstractWind power is going through a very rapid development. As more wind energy is connected to power system, it becomes more important to understand the impact of wind generation on power system operations. With small wind power penetration levels the impact on system operation is very small. Increasing wind power penetration in today’s power systems requires a review on power system operation methods. In the systems with high wind power penetration factor, wind forecasting is a valuable tool to system operators and reduces the operating costs and improve the quality of services

8-3 (時間: 14:46 - 14:59)
題名分散型電源用転送遮断システムの開発
著者*石河 孝明, 武内 保憲 (中国電力エネルギア総合研究所系統・情報通信担当)
Pagepp. 513 - 514
Keyword分散型電源, 転送遮断, 低速PLC, 配電自動化システム
Abstract近年,家庭用の太陽光発電など低圧系統に連系される分散型電源の数が急速に増加している。分散型電源が多数連系されると,相互干渉などにより単独運転防止装置の検出感度が鈍るため,事故などにより停電したときに分散型電源が単独運転を継続することが懸念されている。その対策として,電力系統の遮断器トリップなどに合わせて分散型電源を転送遮断することが有効と考えられているが,転送遮断信号伝送用回線を確保する必要があるなど高コストであるため,低圧系統に接続される比較的安価な分散型電源に適用することは困難な状況にある。 そこで,低速PLC(電力線搬送)技術を適用した転送遮断システムを開発したので,その概要を紹介する。

8-4 (時間: 14:59 - 15:12)
題名太陽電池アレイの水冷と発電効率向上に関する研究
著者*宇佐川 準, 内河 大, 浦上 美佐子, 藤井 雅之 (大島商船高等専門学校)
Pagep. 515
Keyword太陽光発電, 太陽電池, アレイ, 水冷, 発電効率

8-5 (時間: 15:12 - 15:25)
題名電力の地産地消に関する研究
著者*矢野 孝明, 田中 俊彦, 平木 英冶 (山口大学大学院)
Pagepp. 516 - 517
Keyword電力融通効果
Abstract近年,温室効果ガス排出に伴う地球温暖化現象は深刻な問題となっている。2002年に発行された京都議定書は,日本に対し2010年をめどに1990年基準の6%の温室効果ガス削減を求めている。本論文ではある特定のコンビナート地区をとりあげ,電力の地産地消を導入することによる温室効果ガスの排出量削減効果および電力料金の削減効果について検討する。