| 題名 | プログラムの変換による個人情報の保護 |
| 著者 | *松永 崇秀, 高橋 健一, 川村 尚生, 菅原 一孔 (鳥取大学大学院工学研究科情報エレクトロニクス専攻) |
| キーワード | プライバシー, セキュリティ, プログラム変換, 個人情報 |
| アブストラクト | 近年，インターネットの普及に伴い，オンラインショップや施設の予約など様々なネットワークサービスが利用されている．しかし，利用者は提供した個人情報が実際にどのように利用されるか知ることができないため，個人情報を提供することに不安を感じる． そこで，我々は利用者自身が個人情報の処理方法を決めることができる仕組みを提案する．一般的に，利用者の個人情報はサービス提供者が持つプログラムで処理される．そこで，提案モデルではこのプログラムの処理方法を利用者が指定した方法に書き換える．この手法により，利用者が安心して個人情報を提供することが出来る仕組みを実現する． |
| 題名 | A Note on Network Connectivity for MANETs with Border Effect |
| 著者 | *易 志鵬, 土肥 正 (Department of Information Engineering, Graduate School of Engineering, Hiroshima University) |
| キーワード | MANET, network connectivity, border effect |
| アブストラクト | Mobile ad hoc networks (MANETs) are wireless networks whose nodes can communicate directly with the other nodes without the base station. The network connectivity reflects an ability of such MANETs to continue functioning for node failures. It is a fundamental issue to design and evaluate the performance of MANETs. |
| 題名 | 報酬構造を用いたテストケース生成における報酬値割当てに関する一考察 |
| 著者 | *小澤 公貴, 土肥 正, 岡村 寛之 (広島大学大学院工学研究科情報工学専攻) |
| キーワード | ソフトウェアテスト, テストケース生成 |
| アブストラクト | 近年のソフトウェア開発工程では、テスト工程に大きなコストが必要とされている。そのためより効率的にテストを行うことが求められる。そこで本稿では、テストに用いられるテストケースの生成に報酬構造を用いることで効率的なテストケースの生成を考え、報酬値をどのように設定することがテスト効率の上昇に有効であるかを検証する。 |
| 題名 | 定期輸送のための四国地方都市毎の施設配置に関する研究 |
| 著者 | *錦織 昭峰, 宮川 恒平, 柴田 祥嗣 (県立広島大学経営情報学部) |
| キーワード | 施設配置, 輸送計画, 定期輸送 |
| アブストラクト | 本研究では，輸送計画と施設配置を考察している。物流費用はその性質の違いから，物流施設コストと輸送・配送コストに大きく分類できる。本研究では，四国4県の34都市を対象として，どの都市に施設を置くかを考察している。この際に，施設の処理能力が複数の中から一つ選択できること，及び施設を配置する都市の個数に上限を設けている。本発表では、土地の公示価格に基づいて、施設賃借の経費を設定して考察している。輸送回数については，毎週または毎日輸送のシミュレーションを行っている。 |
| 題名 | インタラクティブな電子洪水ハザードマップにおける避難経路提示機能の有効性について |
| 著者 | *宇田 一平 (岡山県立大学大学院情報系工学研究科), 齋藤 美絵子 (岡山県立大学デザイン学部造形デザイン学科), 但馬 康宏, 菊井 玄一郎 (岡山県立大学情報工学部情報システム工学科) |
| キーワード | 洪水ハザードマップ, GIS |
| アブストラクト | 本研究では，我々の開発した電子洪水ハザードマップを用いた被験者実験により，電子洪水ハザードマップにおけるインタラクティブな機能の有効性について検討した．実験の結果，避難先の決定を複数の理由から行う人が増加し，経路探索機能を加えた場合，経路について考える人の割合は約10%高くなった．また，これらとは別に実験から，利用者は最終的に自らの判断で避難計画を決めたいが，そのための情報は多く欲しいということが読み取れた．以上から，インタラクティブな機能により提示される情報は，利用者が避難行動についてより多面的かつ主体的に考えることを促進できることが分かった． |